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複数の求人媒体への入稿データを自動で書き分ける
媒体ごとの項目・文字数の違いへの対応
求人の応募を増やすために、複数の求人媒体へ同じ求人を掲載する会社は少なくありません。ところが、媒体ごとに入稿の形式が違うため、一つの求人を媒体の数だけ書き直す作業が発生します。この記事では、統一した求人データから媒体ごとの入稿データを自動で書き分けるための設計と、注意したい点を解説します。
この記事の要約
- 媒体ごとに、項目の構成、選択肢、文字数の上限、必須項目、表現のルール、ファイル形式が違います。
- 受け取る側の変換と、出す側の変換を分け、中心に「自社の統一データ」を置くと、媒体が増えても対応しやすくなります。
- 文字数に合わせた短縮は意味を変えるおそれがあるため、ルールで縮められる範囲を決め、明示が必要な条件は落とさないようにします。
媒体ごとに違うもの
同じ求人でも、媒体ごとに次のような違いがあります。
| 違い | 例 |
|---|---|
| 項目の構成 | 勤務時間を1つの欄で受け付ける媒体と、パターンごとに分けて受け付ける媒体がある |
| 選択肢 | 雇用形態や職種のカテゴリ、こだわり条件の選択肢が媒体ごとに違う |
| 文字数の上限 | キャッチコピーや仕事内容の文字数の上限が違う |
| 必須項目 | ある媒体では必須の項目が、別の媒体では任意 |
| 表現のルール | 掲載基準で使えない表現や、記載が必要な事項が違う |
| 受け渡しの形式 | CSVの列の並びや文字コード、API、管理画面からの入力 |
| 更新・終了の方法 | 変更や掲載終了を、ファイルの再送で行うか、APIで行うか |
この違いを担当者が頭の中で吸収している状態では、媒体を増やすほど作業が増え、誤りも起きやすくなります。
「自社の統一データ」を中心に置く
書き分けを仕組みにするには、取引先から受け取る側の変換と、媒体へ出す側の変換を分けて考えるのが効果的です。
- 受け取る側の変換:取引先の求人票を、自社の統一データに変換する
- 出す側の変換:自社の統一データを、媒体ごとの入稿形式に変換する
中心に自社の統一データを置くことで、取引先が増えても、媒体が増えても、それぞれ一つの変換を足すだけで済みます。取引先ごと・媒体ごとに直接変換しようとすると、組み合わせの数だけ変換が必要になってしまいます。
この形にするためには、統一データの項目が、各媒体が求める情報を過不足なく含んでいる必要があります。給与、勤務時間、勤務地、職種など、媒体によって分け方が違う項目ほど、統一データでは細かく分けて持っておき、媒体に出すときに組み立てる方が柔軟です(給与表記の正規化、勤務時間・シフト表記の正規化)。
書き分けの2つの種類
出す側の変換には、性質の違う2つの処理があります。
機械的な変換
コードの置き換え、列の並び替え、項目の組み立てなど、ルールで決められる処理です。たとえば、自社の雇用形態コードを媒体の選択肢に置き換える、統一データの「下限額」「上限額」「給与の種類」から媒体用の給与の文字列を組み立てる、といった処理がこれにあたります。決まったルールで行うため、結果が安定しています。媒体ごとの職種カテゴリへの対応は「職種名の分類とコード変換」で解説しています。
文章の調整
キャッチコピーや仕事内容を、媒体の文字数の上限や表現のルールに合わせて調整する処理です。生成AIが役に立つ部分ですが、意味を変えてしまうおそれがあるため注意が必要です。
- 数字や条件(給与、勤務時間、休日の例外など)を落とさない
- 元の文章にない魅力や条件を付け足さない
- 媒体の掲載基準で使えない表現に置き換えない
自社が募集主として出す求人(派遣会社の派遣求人など)であれば表現は自社の責任で整えますが、取引先の求人を掲載する場合は、変更してよい範囲を取引先と取り決めておく必要があります(求人情報の的確表示義務とデータ変換)。いずれの場合も、短縮した文章は人が確認してから入稿する運用がおすすめです。
更新と掲載終了を同期させる
複数の媒体に掲載するうえで、もっとも事故が起きやすいのが、変更や掲載終了の反映漏れです。ある媒体では募集を終了したのに、別の媒体には残っている、という状態は、求職者を混乱させるだけでなく、正確かつ最新の情報を求める職業安定法の考え方からも避けたいところです。
統一データの側で変更や終了を管理し、そこからすべての媒体に反映する流れにしておけば、反映漏れを防ぎやすくなります。媒体ごとに、どの方法(ファイルの再送、API、管理画面)で反映するのかと、反映できたかの確認の方法も決めておきましょう。Indeedの掲載方式の変化については「Indeedの掲載方式の変化と求人データ連携」で解説しています。
書き分けを仕組みにするための準備
- 掲載している媒体ごとに、項目・選択肢・文字数・必須項目・受け渡し形式を一覧にする
- 自社の統一データに、各媒体が求める情報がそろっているかを確かめる
- 機械的に変換できる部分と、文章の調整が必要な部分を分ける
- 文章を短くするときに、落としてはいけない条件を決める
- 変更・終了をすべての媒体に反映する手順と確認方法を決める
まとめ
複数の媒体への書き分けは、媒体ごとに原稿を作るのではなく、自社の統一データから媒体ごとの形式を生み出す仕組みにすることで、媒体の数に左右されない業務になります。機械的な変換はルールで、文章の調整は生成AIと人の確認で行い、更新と終了は統一データの側から一括で反映する。この形を整えておくことが、媒体の追加や仕様の変更にも強い運用につながります。
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