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Indeedの掲載方式の変化と求人データ連携
「直接投稿」「求人情報連携」が標準になった今、見直したいこと
自社サイトに求人を載せておけば、Indeedにも自然に掲載される。そうした前提で求人を運用してきた会社にとって、ここ数年のIndeedの変化は見過ごせないものです。2025年7月からは、Indeedに掲載される求人は「直接投稿」と「求人情報連携」によるものが標準となりました。この記事では、何が変わったのかを公式の発表をもとに整理し、求人データの面から見直したい点を解説します。
この記事の要約
- Indeedでは2024年1月に求人配信の仕組み「Indeed PLUS」が始まり、2025年7月からは「Indeedエントリー」の標準化にあわせて、掲載の方法が「直接投稿」と「求人情報連携」に集約されました。
- クローリングで集められた求人の掲載は限定的になり、自社サイトに載せておくだけで掲載される前提は成り立ちにくくなっています。
- 連携するシステムの項目に合わせて、求人を項目単位で正しく分かれたデータとして持っているかが、これまで以上に問われます。
何が変わったのか
Indeedの公式の発表をもとに、主な変化を時系列で整理します。
| 時期 | 主な変化 |
|---|---|
| 2024年1月 | 求人配信プラットフォーム「Indeed PLUS」の提供開始。Indeedに投稿された求人を、連携する複数の求人サイトに配信する仕組み |
| 2025年7月1日 | Indeed上で応募が完結する「Indeedエントリー」を標準化。掲載される求人は「直接投稿」と「求人情報連携」で集められたものが標準となり、クローリングで集められた求人の掲載は限定的に |
ここでいう「直接投稿」は、求人企業がIndeedのサイト上で求人を作成して投稿する方法、「求人情報連携」は、Indeedと連携している採用管理システム(ATS)などに掲載した求人が、Indeedにも掲載される方法です。
Indeed PLUSの対象となる求人には、Indeedへの直接投稿のスポンサー求人(有料掲載)か、Indeed PLUSと連携しているATS経由で有料掲載している求人であることなどの条件があります。対象の雇用形態には、正社員やアルバイト・パートのほか、派遣社員や無期雇用派遣も含まれています。条件は変わることがあるため、最新の内容はIndeedの公式情報で確認してください。
求人を扱う会社への影響
この変化によって、求人を扱う会社には次のような影響が考えられます。
- 自社サイトに載せるだけでは届きにくくなった:自社の求人サイトや採用ページに掲載した求人が、クローリングによって自動的にIndeedに載るという前提は成り立ちにくくなりました。
- 連携の経路を持つ必要がある:Indeedに求人を出すには、直接投稿するか、連携しているATSなどを通す必要があります。件数が多い会社ほど、手作業の直接投稿ではなく、システムを通した連携が現実的です。
- 連携先の項目に合わせたデータが求められる:連携するシステムには、それぞれ求人の項目と書き方のルールがあります。給与の種類と金額、勤務地、勤務時間などが、項目ごとに正しく分かれている必要があります。
とくに、取引先から受け取った求人票を文章のまま自社サイトに載せてきた会社では、求人を「項目単位のデータ」として持つことが新たな課題になります。
見直したい求人データの3つのポイント
1. 求人が項目単位で正しく分かれているか
Indeedの求人投稿でも、職種、会社名、勤務地、給与(時給・日給・月給などの種類と金額)、雇用形態、仕事内容、勤務時間、待遇といった項目を入力します。連携先のシステムでも同様に、項目ごとに値を持つことが前提です。「給与」欄に条件や補足まで含めた長い文章が入っている状態では、そのまま連携に使えません。給与の分け方は「給与表記の正規化」で、勤務時間は「勤務時間・シフト表記の正規化」で解説しています。
2. 更新と掲載終了が、すべての経路に反映されるか
求人を出す経路が増えるほど、条件の変更や募集の終了を反映し忘れるリスクが高まります。職業安定法では、求人情報を正確かつ最新の内容に保つことが求められています。元の求人に変更があったとき、自社サイト、Indeed、ほかの媒体のすべてに反映される流れになっているかを確認しておきましょう(求人情報の的確表示義務とデータ変換)。
3. 求人データを一か所で管理できているか
自社サイト用、Indeed連携用、ほかの媒体用と、求人データを別々に持っていると、更新のたびに複数の場所を直すことになります。取引先から受け取った求人を一度「自社の統一データ」に変換し、そこから各経路の形式へ出し分ける形にしておくと、経路が増えても管理の手間が増えにくくなります(複数の求人媒体への入稿データを自動で書き分ける)。
求人データの変換で備えられること
取引先から届く求人票の形式がばらばらなままでは、連携先が求める項目単位のデータを作るのに、結局は人手がかかります。生成AIを使った変換の仕組みを入口に置けば、次の流れをつくることができます。
- 取引先の求人票(Excel、PDF、メール本文など)を読み取る
- 自社の統一データの項目に分けて整える
- 検証ルールで誤りや不足を見つける
- ATSや各媒体の取込形式で出力する
連携の経路がこれからも変わり得ることを考えると、特定の媒体に合わせてデータを作るのではなく、まず自社の統一データを整えておくことが、変化への備えになります。求人サイト運営会社の業務全体については「求人サイト運営会社の入稿業務を省力化する」もご覧ください。
見直しのチェックリスト
- Indeedに求人を出す経路(直接投稿か、連携システムか)が決まっている
- 求人の給与・勤務地・勤務時間などが、項目単位のデータになっている
- 変更や掲載終了が、すべての掲載経路に反映される
- 求人データを一か所で管理し、経路ごとの形式に出し分けられる
- 連携先の条件や仕様の変更を、定期的に確認する担当が決まっている
まとめ
Indeedの掲載方式の変化は、求人を「載せる場所」の話であると同時に、求人を「どんなデータとして持つか」の話でもあります。取引先から受け取った求人票を、項目単位の正しいデータに変換して一か所で管理できれば、連携の経路が変わっても柔軟に対応できます。なお、本記事は2026年11月時点の公開情報をもとにしています。掲載の条件や仕様は、必ずIndeedの最新の公式情報でご確認ください。
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