ブログBlog

勤務時間・シフト表記の正規化

交替制・シフト制・実働時間をデータで正しく持つ

勤務時間は、求職者が「自分の生活と両立できるか」を判断するための大切な情報です。一方で、求人票の書き方は取引先によって大きく異なり、1つの欄に始業・終業から休憩、残業、シフトの条件まで詰め込まれていることも少なくありません。この記事では、勤務時間をデータとして正しく持つための項目の設計と、変換のルール、検証のポイントを解説します。

この記事の要約

  • 勤務時間には、始業・終業、休憩、時間外労働、シフトの条件、勤務日数など、複数の情報が含まれています。1つの文字列ではなく、項目に分けて持つのが基本です。
  • 交替制や日をまたぐ勤務、時間帯の中で実働を選べる勤務など、パターンごとに変換のルールを決めておきます。
  • 休憩時間の長さや時間外労働の時間数は、法令に照らしてルールで確かめ、疑わしいものを人の確認に回します。

勤務時間に含まれる情報

求人票の「勤務時間」欄には、次のような情報が混ざって書かれています。

  • 始業と終業の時刻(複数のパターンがあることも)
  • 休憩時間
  • 実働時間
  • 時間外労働の有無と、月平均の時間数
  • シフト制かどうか、シフトの決め方
  • 週あたりの勤務日数や、勤務する曜日
  • 夜勤・交替制の有無
  • 変形労働時間制や裁量労働制などの制度

始業・終業の時刻、時間外労働の有無、休憩時間、休日は、募集の際に明示が求められる労働条件にも含まれます。裁量労働制を採用している場合は、そのことと、何時間働いたものとみなすのかを示す必要があります(2024年4月からの労働条件明示ルールと求人データ)。

データの形

勤務時間は、次のような項目に分けて持つのがおすすめです。複数の勤務パターンがある求人に対応できるよう、パターンを繰り返し持てる形にしておきます。

項目内容例
勤務パターンパターンごとの番号①
開始時刻・終了時刻24時間表記20:00/5:00
日をまたぐか終了が翌日かどうか翌日
休憩時間分単位60
実働時間分単位480
シフトの区分固定、シフト制、交替制など2交替
勤務日数週あたりの日数や範囲週5日
時間外労働有無と月平均の時間数あり・月平均20時間
元の表記変換前の文章①8:00〜17:00 ②20:00〜翌5:00(各休憩60分)の2交替

変換ルールの例

よくある書き方と、データへの変換の例です。

元の表記変換の考え方
8:00〜17:00(実働8h)開始8:00・終了17:00・実働480分。休憩は拘束時間から逆算して60分。逆算した値であることが分かるようにする
22:00〜翌7:00(休憩60分)日をまたぐ勤務として扱い、実働480分
①8:00〜17:00 ②20:00〜翌5:00 の2交替2つのパターンに分け、シフトの区分を「2交替」にする
9:00〜18:00の間で実働6時間〜勤務できる時間帯と、最低の実働時間を分けて持つ
シフト制(週3日〜、1日4時間〜OK)シフトの区分「シフト制」、週の勤務日数の下限3日、1日の実働の下限240分
残業ほぼなし時間外労働は「あり(少ない)」とも「なし」とも断定できないため、元の表記を残して確認の対象にする

最後の例のように、あいまいな書き方を、データの都合で断定的な値に置き換えないことが大切です。「ほぼなし」を「なし」として登録すれば、実際と異なる情報になってしまいます。生成AIには、断定できない場合は元の表記を残し、確認が必要であることを示すよう指示しておきます。

検証で確かめたいこと

勤務時間の変換結果は、次のような観点でルールによる検証をかけます(生成AIの誤読を防ぐ検証ルール)。

  • 開始と終了の関係:終了が開始より前になっていないか。日をまたぐ勤務は、その旨の項目と整合しているか。
  • 休憩時間:労働基準法では、労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩が必要です。実働時間に対して休憩が足りない組み合わせになっていないか。
  • 実働時間の整合:開始から終了までの時間から休憩を引いた値と、記載された実働時間が一致するか。
  • 時間外労働の時間数:月平均の時間外労働が、原則の上限である月45時間を超える記載になっていないか。
  • 制度の明示:裁量労働制などの記載があるのに、みなし時間が書かれていない、といった不足がないか。

ここで引っかかったものは、読み取りの誤りか、元の求人票の記載の問題かを人が確かめます。元の求人票に問題がある場合は、取引先に確認を依頼します。

シフトや交替制の求人で気をつけたいこと

工場や物流倉庫、介護、飲食などでは、交替制やシフト制の求人が多く、勤務時間の変換で誤りが起きやすくなります。

  • 1つの求人に複数の勤務パターンがある場合、パターンごとに給与(夜勤手当など)が違うことがあるため、勤務時間と給与のひもづけを崩さない
  • 「日勤のみも可」「夜勤専従あり」など、選べるパターンと固定のパターンを区別する
  • 週の勤務日数や時間を選べる求人では、下限と上限を分けて持つ

製造や物流の求人に特有の注意点は、別の記事でも詳しく取り上げる予定です。

勤務時間の変換で決めておきたいルール

  • 勤務パターンを複数持てる項目の形
  • 日をまたぐ勤務の表し方
  • 休憩・実働を逆算した場合の扱い
  • 「ほぼなし」「応相談」など、断定できない表記の扱い
  • 休憩時間と時間外労働の時間数の検証ルール

まとめ

勤務時間の正規化は、1つの欄に詰め込まれた情報を、パターン・時刻・休憩・時間外・シフトの条件に分けて持つことから始まります。あいまいな表記を断定的な値に置き換えず、法令に照らした検証で疑わしいものを見つける仕組みにしておけば、求職者にとって正確で、検索にも使える勤務時間のデータになります。給与の扱いは「給与表記の正規化」で解説しています。

お問い合わせ

求人票の形式がそろわない、転記や確認に人手がかかっている——そうした課題を、貴社の業務とシステムに合わせた生成AIの仕組みで解決します。サンプルの求人票数件から、どこまで自動化できるかを一緒に確かめるところから始められます。

ご相談は、
情報収集の段階から
どうぞ。

生成AIの活用や業務の見直しについて、まだ具体的に決まっていない段階でもお気軽にご相談ください。